インフルエンザの多くは1週間以内に治癒する感染症ですが、脳症や肺炎の合併、また基礎疾患がある場合は重症化することがありますので、悪化時には早めに担当医に連絡して受診してください。

治療としては、安静休養、水分補給、栄養摂取などとともに、抗インフルエンザ薬を早期に投与します。

抗インフルエンザ薬は定められた期間をきちんと服用し、吸入薬では確実に吸入を行ってください。

小児や未成年者ではインフルエンザの初期や抗インフルエンザ薬の投与後に異常行動をきたすことがあるため、少なくとも2日間は1人にしないでください。

マスク、咳エチケット、手洗い、うがい、消毒を徹底し、患者さんを隔離して二次感染の防止に努めます。接触者において抗インフルエンザ薬の予防投与も積極的に行う場合があります（予防投与は保険診療の対象外です）。

季節性インフルエンザは学校保健安全法では、患者本人の出席停止は発症した後5日を経過し、かつ解熱した後2日（幼児は3日）を経過するまでと決められています。

インフルエンザはインフルエンザウイルスによる急性感染症であり、毎年冬季に流行を繰り返し、人口の5-10%が感染します。

日本では毎年600万人から1200万人が罹患し、特に変異ウイルスが出現すると大規模な流行が起こります。

2009年の新型インフルエンザH1N1の大流行（パンデミック）では国民の2000万人が罹患し、緊急事態となりました。これを踏まえて、｢新型インフルエンザ等対策ガイドライン｣や「成人の新型インフルエンザ治療ガイドライン」が示されています。

ウイルスの抗原変異や流行状況は毎年変化しており、2012年～2013年の東京都における発生状況はA香港型77.5%、B型21.8%でしたが、2013年～2014年のシーズンではH1N1/09が43.6%、A香港型28.2%、B型28.2%とH1N1/09が再び増加しています。

また、中国を中心に鳥インフルエンザのヒトへの感染も散発的に報告されています。

日本のインフルエンザ診療は、迅速診断と抗インフルエンザ薬による死亡率の低下により世界をリードしています。

日本の最新情報は国立感染症研究所、地域の感染症情報センター、医師会、厚生労働省、日本感染症学会のホームページが参考となります。